若手社員3人×社長が語るID&Eグループの未来 世界トップクラスのコンサルティング・エンジニアリング企業へ　

学生の時に研究していた交通分野でのAI（人工知能）活用の知識を生かし、日本工営の中央研究所で生成AIや洪水予測関連の研究開発と業務に従事しています。中央研究所AI研究室が掲げているビジョンでもある＂土木技術とデジタルの架け橋＂になれるよう両技術を兼ね備えた人材へと成長していきたいです。

日本工営都市空間東京本社建築部で、これまで主に自治体が保有する建物の維持管理計画や集約再編計画の立案等を担当してきました。
大学で研究してきた歴史的建造物の保存・活用の知識を生かし、計画立案から設計・工事監理、維持管理まで幅広く携わることのできる日本工営都市空間（当時は日本工営）に入社しました。都市計画や官民連携まちづくり、ランドスケープ、道路・橋梁・上下水等で活躍できるフィールドの広さも、当社で働く魅力です。

日本工営エナジーソリューションズ事業戦略室で、主に地域マイクログリッド事業化検討や系統用蓄電所事業に携わっています。再生可能エネルギーの普及が進むなか、自治体支援や系統安定化に寄与する蓄電池事業に直接携われることにやりがいを感じています。
就職活動では、エネルギー分野の専門部署を独立して持っていた点に惹かれ、日本工営エナジーソリューションズ（当時は日本工営）への入社を決めました。グループの総合力を体感しながら、日々の業務に取り組んでいます。

入社動機や業務内容こそ違えど、皆さんから社会貢献にかける熱意がひしひしと伝わります。
私は1985年に日本工営に入社後、防災部門に配属し30年近く主に自然災害への対応業務に尽力してきました。これまで数々の凄惨な豪雨や地滑りに直面してきましたが、創業者・久保田豊の言葉が根源となった経営理念「誠意をもってことにあたり、技術を軸に社会に貢献する。」を胸に刻みながら仕事に励んできました。

私も経営理念に深く共感しています。自分なりに丁寧に仕事をしたつもりでも、顧客の目には雑に映るかもしれません。期限の数日前までに仕事を終わらせ、間を空けてから改めて確認するなど、＂誠意＂を念頭に置きながら仕事に向き合っています。

困難を一人で抱え込まないように協力し合う雰囲気が醸成されています。案件や研究について社員同士で検討、討論する機会が多いので、何かあった時でも気軽に相談できる人間関係、風通しの良さが自然と構築されています。

当社は日本工営創業時に久保田豊が浸透させた＂現場主義＂が受け継がれており、各技術の専門家が意見交換する文化があります。その輪の中には技術者以外の社員も加わっており、誰もが意見できる風土を持つ当社らしさが表れています。

現場で得られた知見を結集し、より優れたソリューションを創出していきたいですね。当社は環境、防災、まちづくりのいずれにも対応できる人財や技術を有しています。これらを活用して、多方面の専門知識を要する地域マイクログリッド事業に挑戦してみたいです。

例えば、蓄電所の開発においてはメリット・リスクを踏まえた採算性の試算が必要になりますが、当社グループなら一気通貫で専門家の意見を聞くことが可能です。共創を生み出すグループの総合力は最大の強みです。

顧客が持つ課題に対し、誠意をもって解決に取り組んでいる尊敬できる上司・先輩の背中を追い、充実した日々を過ごしています。ライフイベントで休暇を取得する社員がいても、分担体制が整備され、出産や育児への理解が社員間に行き届いており、仕事との両立への不安はありません。

育児・介護期間はしっかり休暇を取得し、復職後も安心して働ける環境を制度として整備し続けていきたいです。

2024年7月に人財育成のプラットフォーム「ID＆Eグローバルアカデミー」を立ち上げました。優秀な人財が自ずと育つ組織づくり、いつでも学べる環境づくり、自己分析の機会づくりの3つを狙いとしました。

実は新入社員の時に若手主体で企画したDX関連の講義・討論会が、アカデミーのコンテンツとなりました。いつか発信側に立ちたいと考えていた矢先、入社早々にその希望がかないました。今後もアカデミーを通じてAI研究の成果を発信していきます。

自ら学び得た知識や技術を社内に還元しようとする姿勢は非常に重要です。発信内容を受けた若手が、さらに若い世代へとその学びを継承していけば、社員だけでなく会社の成長にもつながります。

数年前に携わった大規模防災拠点の計画案件は、日本工営都市空間と日本工営の共同案件でした。このような場合、計画の進捗や課題を互いに確認・共有しながら進めていくプロジェクトマネジメント力や、グループの垣根を越えた横断的な知識・技術を学ぶ必要性を痛感しました。

日本工営エナジーソリューションズでは、発電機の製造や変電制御器の納入といった現業技術や、業務にかかる知識・ノウハウについての発表を撮影した動画を社内展開しています。こうした独自の取り組みも併用しながら、社員が高い技術力を身につけられる機会を提供していきたいです。

長年、自然災害に対応してきた中で、発災時に官民が共に総力を挙げ被災地が急速に復旧していく様子を肌で感じてきました。しかし、能登半島地震対応では、国の復旧への勢いは失われている印象を受けます。
能登半島地震を機に防災関連をはじめとする民間事業にも注力していくべきだと判断し、株式公開買付け（TOB）に賛同することを決めました。社会貢献、そして「世界をすみよくする」という究極的なミッションをより強力に推進できるメリットがあります。

社長の説明を受け、民間の教育機関を中心にさまざまな場所で、生成AIをうまく使いながら防災意識を高められる新事業に着手するアイデアが浮かんできました。

東京海上グループ内には当社と共通する事業領域があります。さらに深掘りしていけば開拓できる新市場は数多くありそうです。

民間事業に力を入れるとはいえ、公共事業の質も量も減らそうとは考えていません。情勢に鑑みながら官民の事業配分を調整することで速やかな復旧を実現するレジリエンスな社会の構築を目指していきます。この方向性が、東京海上グループのビジョンと根底で共鳴していたことも決断の理由です。
公共事業で鍛え上げられた技術を民間事業に適用し、当社のグループ総合力と東京海上グループの顧客基盤・ネットワークを活用しながら、皆さんが誇る技術力をぜひ発揮してください。