バリューチェーンにおけるサステナビリティ

考え方／方針

ID&Eグループは、持続可能な社会の実現のために自社のみならずバリューチェーン全体で地球環境、人権、労働安全、情報セキュリティへの配慮を進めることが重要と考えています。世界各地で多様な事業を展開するため、事業ごとに多くのステークホルダーが関与しており、直接的な関係にとどまらず、広範なバリューチェーン全体の責任ある管理が求められています。こうした認識のもと、「サステナビリティ経営フレームワーク」にて「責任ある調達に関する行動ガイドライン」を策定し、基本的な価値の共有とパートナーシップの深化を通じて、持続可能性の高いバリューチェーンの構築に取り組んでいます。

ID&Eホールディングス責任ある調達に関する行動ガイドライン

バリューチェーンにおける全体における事業構造の分析

バリューチェーン全体での責任ある取り組みを推進するため、その基盤として、各事業の構造を分析し、ステークホルダーを明確化しています。例えばコンサルティング事業では、上流段階での協力会社、実施段階での施工業者や委託先が主要な関係者です。一方、エネルギー事業では、水力発電所の運営や機器製造において、電力会社やサプライヤーとの連携が不可欠です。このように事業構造の分析を踏まえ、地球環境の保全、人権尊重、労働安全、責任ある調達の観点から、バリューチェーン上のステークホルダーと協働し、取り組みの強化を図っています。

ID&Eグループにおけるバリューチェーンイメージ

価値連鎖全体で、取引先を含めた事業構造を分析し、権利主体／ステークホルダーを整理

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人権・環境に配慮したバリューチェーンの構築

持続可能な未来を目指して、バリューチェーン全体にわたり人権や環境に配慮した取り組みを進めています。その一環として、ステークホルダーとの対話を重視し、取引先に対してID&Eグループの人権方針や具体的な相談窓口をまとめた冊子を配布する予定です。また、温室効果ガスの排出量測定精緻化に向けた協力を呼びかけるなど、取引先との連携を強化しながら、責任ある調達や環境負荷軽減の推進を図っています。